こんな場合はメリットがあります。

・夫婦それぞれで収入がある場合

・借入額が大きく、控除を受ける金額が一方だけでは多い場合

この様な場合は、ふうふそれぞれで住宅ローンを組むか、収入合算の場合は連帯債務者の設定が必要です。

ただし、どちらか一方が仕事を辞めた場合はもう一方が双方のローンを負担しることになる

場合によっては借入残高が税額の範囲内になったら、控除の対象でなくなる場合がある

など、予期せぬ事態になるかもしれません。

ライフプランを考えて設定する必要があります。